リース取引

リース取引

今回は、リース取引について記載していきます。

契約上はリースであったも、取引の実態が購入とほぼ同じであれば、会計は取引の実態を適切に表すため、購入と同様に処理を行う必要があります。

まめお

例えば、耐用年数5年の設備を5年間使用したような場合には、その設備を購入したと考えることが出来るよ。

借り手のリース取引は、その取引実態により下記の3つに分類できます。

会話A　所有権が移転しないため、リース期間終了時に返却する。だから残存価額ゼロだよ。

ファイナンス・リース取引

ファイナンス・リース取引に該当する場合には購入と同様に処理します。

銀行から借入を行わずに、資産を使用することが出来ます。

リース料総額には、リースした物の価額と利息費用が含まれています。

リースの契約を行うと、リース会社から提供される下記のような返済スケジュールをもらえることが多いです。

基本的には、元本の部分を固定資産の取得原価として扱い、利息相当分を各期に費用計上します。

上記の返済スケジュールを使用し、仕訳を見ていきましょう。

当期期首（2018年1月1日）に、設備をリースした。残存価額ゼロ、耐用年数5年、定額法を採用している。ファイナンス・リース取引に該当する。

リース時の処理

一回目の支払い時の処理

決算時の処理

※減価償却費1,832＝取得原価9,159×償却率（100％÷耐用年数5年）

まめお

元本の残高が期末のリース債務額になるよ。

中途解約した場合の処理

中途解約を行った場合には、通常違約金が生じます。

上記例の設備を中途解約した場合の処理を見てみましょう。

2019年1月1日設備を中途解約し、リース会社に返却した。違約金8,000を支払った。

まめお

除却と解約による損益をわけることがポイントだよ。

セールスアンドリースバック

セールスアンドリースバックは、売却した資産を再度リースする取引をいいます。

銀行から借入を行わずに、一度売却することにより資金を獲得し、実質的に借入と同じ効果を期待し行われるケースが多いです。また、貸す側からしても、資産の所有権を獲得できるため、抵当権よりも強い保証を得ることが出来ます。

そのため、セールスアンドリースバックは資金の借入のように処理が行われます。

この場合、資産を売却しますが、実質的にローン契約と言えるため、売却損益を売却時に計上することが適切とは言えません。

当期期首（2018年1月1日）、設備12,000を購入した。残存価額ゼロ、耐用年数6年、定額法を採用している。

2018年度決算時の処理

※減価償却費2,000＝取得原価12,000×償却率（100％÷耐用年数6年）

2019年度期首、当設備を売却し、リース会社からリースバックを受ける契約をした。リース資産の減価償却については、定額法、耐用年数については契約日以降の経済的耐用年数とする。

リース取引に関する資料

(1)リース期間5年

(2)売却価額11,000

(3)リース料総額11,550(毎年1回年度末均等額払い(2,310))

(4)リース会社の計算利子率5％

売却時の処理

リース時の処理

会話A　売却とリースはまとめて仕訳されることも多いよ

リース料支払い時の処理

1回目のリース料2,310（うち元本1,810、うち利息500）を支払った。

2019年度決算時の処理

※減価償却費2,200＝設備取得原価11,000×償却率（100％÷耐用年数5年）

※長期前受収益200＝長期前受収益1,000÷耐用年数5年

まめお

長期前受収益の取崩しによって、2,200－200＝2,000の当初の設備からでる減価償却費になるよ。

オペレーティング・リース取引

オペレーティング・リースに該当する場合、賃貸取引として取り扱います。

DVDのレンタルのような取引をイメージしてください。

単なる賃貸取引のため、会計期間中に生じたリース料をそのまま費用計上します。

リース時の処理

リース料支払い時の処理

2,000のリース料を支払った。

まめお

資産計上もしなければ、リース債務も出てこないよ。